吸収合併でクビ転職、辞めるのは？
こんにちは。管理人の転職王子、ヤメタイジョーです。今回は「吸収合併でクビ転職、辞めるのは？」というテーマです。
私はかつて自分自身の勤務先、あるいは取引先でいくつかの吸収合併を経験してきました。吸収合併を一言で表現するならば「御破算」です。特に吸収する方ではなく吸収される方、つまり消滅会社はそうです。今までの社内ルールや仕事のやり方などは、大きく変わります。
この社内ルールにはパワーハラスメントのやり方も含まれます。
これまではケガをさせない程度に殴る蹴るをしていたのが、厳しく禁止されるようになった。（当然なのですが）吸収合併以降は、パワーハラスメントを行う場合、深夜遅くまで残業させる（無論、残業手当はつきません）
部下の見ている前で罵倒、叱責される。始末書を何枚も書かされる、より陰湿な方法に変える、といった風にやり方が変わったこともあります。(こんなパワハラでうつ病患者が激増しました）
それで吸収合併が行われた後に、辞めることになった人たち、退職強要に追い込まれた人たちには、あるひとつの特徴があることに気付きました。
世の中には大きく分けて、スーツ、背広を着て仕事をする人たちと、会社の制服を着て仕事をする人たちがいます。
それで仕事をする際に、制服を着て仕事をする場合（工場などのメーカーが多いです）では吸収合併を機に会社の制服も一新されることが多いものですが、会社を辞めた人たちは、ほぼ間違いなく新しい会社の制服が似合わない。
もっと言うと新しい会社の制服を着ていることに違和感を感じさせる人たちでした。
「あの課長、新しいデザインの制服が似合わないね」なんて話題にのぼってから半年もすると、ものの見事に退職強要で会社から消えて行きました。
逆に違和感なく新しい制服を着こなしている人は、合併後の新しく名前の変わった会社でも上手く立ち回って仕事をしていました。
これについては、ほぼ一人の例外もありませんでした。理由はいったい何だろうか？と考えてみたのですが。。。。
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私なりに考えた結果は、新しい会社の制服に馴染めない、似合わない人は合併後の新しい会社の波動、周波数についていけない人たちではないか？というのが辿り着いた結論です。
周波数、あるいは波動というものは目には見えませんが確実に存在します。
そして、この目に見えない周波数、波動の違いが可視化されたものが制服に感じさせる違和感ではないのか？そう考えたのです。
今回は分かりやすい例として会社の制服を挙げましたが、これ以外にも違和感を感じさせるものが、あるかもしれません。社員バッジ、名刺のデザイン、社用車のデザイン、あいさつの仕方、、などなど。
今では、この考えに確信めいたものがあります。もし、あなたが吸収合併後の会社で、新しいデザインの制服が似合わないと感じたら、あるいは人から言われるようになったら、退職の時期が迫っていることを自覚した方が良いでしょう。自分の波動、周波数に合った職場を探す必要が出てくるはずです。
吸収合併で社員はどうなる？
吸収合併によって所属する会社が変わる従業員は、農地の売買によって所有者が変わる農奴と同じであ。
現代では奴隷制度は公式には存在しないことになっている。
しかしながら、目に見えない、見えにくい形の奴隷制度は存在する。
それが一番分かりやすい形で現れるのが吸収合併であろう。
吸収された方の会社の従業員は、吸収した方の会社の制服に着替える、あるいは社員バッジを新しいものに付け替えることになる。
これは皮膚に焼印を押されていた奴隷が、新しいご主人様の所有であることを明らかにするために、新たに焼印を押しなおされるのと同じである。
吸収合併を機に、仕事のやり方もガラッと変わるはずである。
提出する書類の書式、机の並び、人事評価の方法、ハンコの押し方まで、もしかしたら変わるかもしれない。
今まで通りのことの方が少ないのではないか。
社内の雰囲気、空気も変わるであろう。
しかしながら、吸収する方の会社が日本の企業ならば、まだましである。
多少なりとも浪花節は通じる。
これが外資系の会社、特に金融機関になると、義理も人情も涙もない。
外資系の場合、特にウォール街の株主に配当を出さなければならない。
あるのは単なる「利益」という数字だけである。
逆に、それだけ合理的であれば分かりやすいのかもしれないが。
ちなみに、外資系だからといって上司(ボス）が必ずしも外国人とは限らない。
雇われの日本人がボス（上司）になる可能性も十分にある。
こうした日本人が外資系企業のボス、トップになる場合は、本社のある国への留学経験がある場合が多い。（アメリカへの留学経験があれば米国企業、中国への留学経験があれば中国企業）
そして、日系、外資系を問わず、吸収された方の会社には、吸収した方の会社の人間が占領軍として乗り込んでくる。
もっとも、この占領軍の人間も従業員、雇われである以上、結局、「立場の強い奴隷」でしかないのであるが。
その様子は、まるで敗戦直後に日本にやってきたＧＨＱのようである。
敗戦した日本において占領軍が東京裁判を行い、戦犯を縛り首にして殺したように、会社を赤字にして身売りしなければならない状態にした役員、管理職の人間をパワーハラスメント、その他の方法で退職に追い込むはずである。
こうしたパワハラに対抗、抵抗する方法は基本的には存在しない。
あるとすればボイコットとサボタージュである。
労働組合も労働基準監督署も助けてくれない。
但し、一部、例外があって退職しなくても良い人間がいる。
会社を潰した戦犯であることについて免責される人間もいるのだ。
東京裁判で言うところの笹川良一や岸信介、児玉誉士夫クラスの人間である。
こうした人間は利用価値があるので縛り首にはならずに済むのだ
会社が変わった途端にオモシが外れた如く活動する人間もいる。
終戦直後の三国人のようなものである。
ルールが変わったときに、一回全てがチャラになる場合が多い。
古いルールに縛られて身動き出来ない生き物は淘汰される。
何れにしても生き残るのは環境の変化に対応した人間である。
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